高齢になればほとんどの人がかかると言われている白内障ですが、白内障の症状が重い場合には手術を勧められることが多いようです。
白内障の手術にはどのくらいの費用がかかるのでしょうか?
高額となった場合、医療保険の対象となるのか、また医療費控除の対象なのかなど、白内障の手術費用とお金に関するいろいろな疑問にお答えしていきます。
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そもそも白内障とはどんな病気?
白内障について
白内障とは、眼の中でレンズの役割をする水晶体が濁ってしまう病気です。
白内障は加齢に伴って発生する場合が最も一般的で、早ければ40歳から発症し、80歳を超えるとほとんどの人が白内障の状態になっていると言われています。
白内障は、放置さえしなければ基本的には失明する病気ではありません。
しかし一度発症すると薬では治らず、手術をしなくてはならなくなります。
薬で進行を遅らせたり、症状を抑制したりすることができますが、最終的には手術をする以外、完治する方法はありません。
眼を手術するなんて!と思う方もいるかもしれませんが、白内障手術は日本国内で1年間に140万件も行われている、とても一般的な手術です。
手術に要する時間も、早いところでは10分~15分程度、長くても20分~30分でできる手術です。
白内障が進行すると?
白内障には、糖尿病やアトピーなどの病気や外傷などにより発症するケースと、加齢によって発症するケースがあります。
加齢性の白内障の場合には、何年もかけて少しずつ進行して行きます。
糖尿病や外傷、アトピーなどが原因の場合には進行は早くなりますので、早めに治療することが必要です。
ゆっくり進行する場合には、自覚症状として「まぶしい」、「かすんで見えにくい」、「コントラストがはっきりしない」と感じるようになります。
初期症状の場合には、メガネをかけることによって見やすくすることは可能です。
しかし、だんだん進行するにつれてメガネによる視力矯正は難しくなり、ものが見えにくくなってしまいます。
初期の自覚症状が出てきたときには、一度眼科医などで検査してもらう必要がありますね。
また、人それぞれによって見え方や進行の仕方は違います。
いよいよ、メガネを使っても矯正が難しくなってきたら、手術のタイミングだと思っても良いでしょう。
白内障の手術とは?
白内障の手術方法
白内障手術とは、濁った水晶体を取り除き、そのままではレンズがなくなってしまうため、その代りに人工の水晶体(眼内レンズ)を挿入することです。
これによって視力を取り戻し、今まで通りにものが見えるようになるのです。
白内障の診断を受け、白内障手術を行うことになった場合、手術前にいくつかの検査を行います。
検査には手術のための情報を得る検査と、手術後の患者様の見え方を決定するための検査に分けられます。
検査は手術の一つの大事な要素で、手術と同じ様に結果を左右しますので注意してください。
白内障手術の近年の進歩には、検査の進歩も大きく貢献しています。
検査が進歩したことにより、手術後の視力の状態をより良くしたり、合併症の発生率を低下させたりすることが可能になりました。
両目とも白内障となっていて手術が必要な場合でも、基本的には進行の進んでいる見えにくい方の目から片方ずつ手術を行います。
術後の経過の確認をする必要があるため、まずは片目を行い、問題がなければもう片方も行う流れになるのです。
一般的には手術後1~2週間程空ければもう片方の手術も可能となります。
手術は日帰りで大丈夫?
白内障手術は、日帰りでも、入院でもできます。
白内障手術は総合病院や大学病院以外にも、多くのクリニックや眼科で行われています。
その中には入院設備のないクリニックも多数あります。
白内障手術は、進歩のおかげで日帰り手術がごく一般的になっています。
主治医が安全性を最大限に配慮した上で、患者の心身に一番負担がかからない方法を選択してくれるはずです。
家族が常にそばに付いていられる場合には、日帰りの場合が多いようです。
逆に一人住まいの方や、介護が必要なご高齢の方の場合には、入院が勧められるようです。
また、糖尿病などの白内障以外の病気を患っている方も入院の方が適しています。
日帰りで手術を受ける場合、手術後は眼帯などをして眼を保護する必要があるため、遠近感がつかみにくくなり、帰宅途中に階段などで転倒する危険があります。
行きは自分だけで来ることができても、帰りには付き添い人が必要となります。
付き添い人の都合がつかない場合に、病院スタッフがタクシーに乗せてくれるサービスのあるところもあります。
しかし、タクシーに乗ったあとは、ひとりだけになりますので、安全のためにも、できるだけ付き添いの人と一緒に帰るようにしましょう。
ひとり暮らしの方で、生活の手助けをしてくれる家族がいない場合、入院して手術を受ける方が安心だと言えます。
白内障の手術は、いくらかかる?
やはり、手術となると心配になるのは、手術費用ですね。
白内障の手術は毎年140万件も行なわれている手術ですから、それほど高いわけはありませんが・・・。
でも、事前に手術費用の確認をしておく必要があります。
白内障の手術費用
白内障手術で使われる眼内レンズには、健康保険が適用される「単焦点レンズ」と、健康保健が適用されない「多焦点レンズ」があります。
一般的な白内障の手術費用は、「単焦点レンズ」を使うものです。
費用は、おおよそ下のようになっています。
1割負担の方 片目20,000円 両目40,000円程度
2割負担の方 片目30,000円 両目60,000円程度
3割負担の方 片目45,000円 両目90,000円程度
(あくまで、目安です。個人の状況によって差があります。)
自分が何割負担の被保険者かということは、年齢と所得によって決まります。
自己負担の割合については、下の厚生労働省のホームページに分かりやすく書かれています。
参照:厚生労働省
これによると、たとえば6~70歳は3割負担、70歳以上でも現役並みの所得があれば3割負担、75歳以上の一般の所得の方は1割負担などと決められています。
白内障の症状別の手術費用は?
基本的には、白内障の手術は眼のレンズを人工のレンズに取り替える手術であり、白内障としての症状による手術費用の差はありません。
とても重症だから手術費が高額になる、というわけではないのですね。
ただし、他の病気を併発していて、そちらと一緒の手術になる場合には、トータルの手術費用となります。
白内障の入院の場合の費用は?
手術後に入院する場合は、別途入院費用がかかります。
白内障の手術による入院に必要な費用には病院によって差がありますが、平均では76,000円程度になります。
費用は、病院によっても、どのような部屋を利用するかでも大きく違ってきます。
個室に入れば、差額ベッド代がかかります。
手術を予定している病院で、いくらかかるのか、事前に確認をしておきましょう。
手術費と入院費が高額になる場合は、高額療養費という形で後日お金が戻ってくる場合もあります。(これについては後で説明します。)
白内障の手術費用は医療保険で保障される?
公的な健康保険ではなく、自分で選んで加入するのが、「医療保険」です。
医療保険から、白内障の手術に給付金が支払われるでしょうか?
白内障の治療のために手術を受けた時には、手術の内容にもよりますが、入院しない日帰り手術であっても医療保険から保険金が下りる可能性が高いです。
加入している医療保険プランにもよりますが、多くの医療保険では、白内障でも手術給付金を支払います。
ただし、どの程度の補償かは、加入している医療保険によって違いますので、詳しいことは、加入している保険会社に尋ねてみてください。
医療保険に加入するときは
ほとんどの方が、手術にまで至るかどうかは別として、遅かれ早かれ白内障にはかかります。
そう聞くと、白内障手術の費用が不安だからなるべく早めに医療保険に入っておこうと思う人もいるでしょう。
医療保険は、若いときに入れば入るほど、保険料は安くなります。
ただしその際は、白内障が保障対象になっていることを確認してから入るようにしてくださいね。
医療保険には、一生保険料の上がらない「終身型」と、一定の期間が終わると保険料が高くなる「定期型」があります。
そこを理解せずに加入すると、一定の期間が過ぎて「急に保険料が高くなった!」と驚くことになります。
保険についてよく知り、自分に適するのはどちらか考えて加入しましょう。
医療保険が本当に必要かどうか、人によって意見が分かれます。
若いからまだ要らないと思って入っていなかったら、20代で病気になって、保険に入っておけばよかった…と後悔している人も知っていますし、ずっと医療保険に入っていたけれど、結局利用することがないまま他界した人も知っています。
こうすべきだと他人が言えることではありませんので、保険についての情報を集め、自分でよく検討することが大事でしょう。
後で述べる「高額療養費」の制度を知らずに、医療費について不安を抱いている人も多いので、公的な健康保険についても、よく理解しておくことが必要です。
白内障になってから、保険加入はできる?
白内障を発症してから医療保険に加入する場合は、ほとんどの場合、医療保険の保障対象から白内障は外されてしまいます。
白内障が既往症になるのは、実際に医療機関に行って白内障と診断された時点からです。
白内障と診断されてから一般の医療保険に加入した場合は、白内障が悪化して手術しても給付金はもらえないと考えてください。
「白内障は保障されなくてもいいけど、ガンだとか心臓病だとか、他の病気が心配だから、医療保険に加入したい」という人は、眼球の病気に関しては除外されますが、他の病気に関しては保険に加入できます。
白内障で死亡率が高くなることはないので、部位不担保(特定の部分の病気に関しては保障しない)という条件で一般の保険に加入できます。
ただし、糖尿病が原因の白内障など、合併症がある場合は加入できないこともあります。
「白内障と診断されたけれども、将来の白内障の手術やその他の病気に備えて、医療保険に入っておきたい」という人は、医療保険によっては保険料の割り増しなどの条件で、白内障が悪化した時にも保険金が受け取れるプランもあります。(持病・既往症ある人向けの引受基準緩和型の医療保険)
保険代理店などに相談してみると、自分に合った医療保険が見つかるはずです。
給付される手術給付金の額はどれくらい?
健康保険が適用される単焦点レンズを用いた白内障手術を受けた場合、10万円前後の手術給付金が給付される医療保険が多いようです。
これは、加入している医療保険によって異なりますので、ご自分の保険はどうか、保険会社に問い合わせてください。
医療保険から手術給付金を受けるためには、医師からの診断書が必要になります。
診断書を発行してもらうための金額も病院によって違いますが、最低でも5,000円はかかると思っておきましょう。
単焦点レンズを用いた手術を受けた場合には、手術費と治療費のほとんどは保険の給付金でまかなえるのではないでしょうか。
白内障手術の高額療養費は
高額療養費とは、同一月(同じ月の1日から月末まで)にかかった医療費の自己負担金額が一定金額よりも多くなった場合、その一定金額(自己負担限度額)を越えた部分があとから払い戻される制度です。
高額な医療費を払わなくて済むように、健康保険に備わっている制度です。
この制度を知らないために払い戻しの申請をせず、本来受け取れるお金をもらっていない人もいるのですから、「知らないと大損する制度」なのです。
70歳以上の場合には、所得によって自己負担額が決められていますので、それ以上かかっても窓口でそれ以上の支払いを求められることはありません。
70歳未満の方の場合には、医療費が高額になることが事前にわかっている場合には、「限度額適用認定証」を申請しておきましょう。(国民健康保険は市区町村の役所の健康保険の窓口へ、健康保険協会ならば都道府県の支部へ)
「限度額適用認定証」と健康保険証を病院に提示することにより、一医療機関ごとの窓口における支払いを自己負担限度額までに留めることができるのです。
なお、自己負担限度額にはついては、所得金額などによって限度額は違ってきます。
70歳未満の場合には、所得によって5段階に分かれており、一番低い場合は35,400円、高い場合は、
252,600円+(総医療費-842,000円)×1%
で算出される金額になります。
70歳以上の場合には、4段階に分かれており、一番低い場合は15,000円、高い場合は、
80,100円+(総医療費-26,700円)×1%
です。
これは、食事代や差額ベッド代などは対象になりませんので、実際は、これよりも少し費用がかかると思ってください。
また、70歳以上の人の場合には、日帰り手術を受けた場合は、「外来」の限度額になります。
一番低い場合で8,000円、一番高い場合で44,400円です。
たとえば、70歳以上で所得の少ない人が、日帰りで白内障の手術をしたら、かかった費用に関わりなく実際に負担するのは、8,000円ほどで済むというわけです。
自己負担額がどれだけ多額でも、1カ月に支払う金額は限度額を超えないので、大変に助けられる制度です。
ただし、多焦点レンズのように先進医療に該当する場合は高額療養費制度の適用が受けられません。
(多焦点レンズに関しては、後で説明します)
なお、詳しくは下の、「全国健康保険協会」のホームページをご覧ください。
高額療養費制度についての細かい話
細かい話ですが、高額療養費制度では「〇月1日から〇月の末日」までで医療費が計算されます。
ですから、白内障のように自分で日程を決めることができる手術は、できれば月をまたがないように入院すると、支払いが1カ月の限度額で抑えられます。
両目を手術する場合、たとえば10月と11月に片目ずつ手術すると、医療費を10月で支払い、11月でも支払うことになります。
10月上旬に片目、下旬にもう一つの目を手術すると、支払いは10月分だけです。
個人の限度額が高い場合はあまり関係ないこともありますが、限度額が低い人の場合は、1カ月の限度額で両目の手術ができることになります。
白内障手術の医療費控除は
「医療費控除」とは、1月~12月の期間に支払った医療費の額が一定額を超えると、所得税が安くなる、という制度です。
医療費控除額は、1年間に支払った医療費から、保険金等で補填された金額を引き、そこから10万円(総所得金額が200万円未満の人は総所得金額の5%の金額)を引いた金額を元に計算されます。
よく、医療費が10万円を超えたら医療費控除が受けられると言われますが、所得金額が200万円未満の人は、所得の5%を超えたら受けられます。
たとえば、150万円の所得であれば医療費が7万5,000円を超えたら控除可能です。
これは、生計を一にする親族の医療費の合計ですので、たとえば、お父さんの白内障手術費+お母さんの腰痛治療費+子供の虫歯の治療費…などと足し合わせて計算できます。
また細かい話ですが、「所得」とは、給料の額面ではありません。
サラリーマンの場合、「給与所得=給与収入―給与所得控除」ですのでお間違えなく。
(給与所得控除は、給与の金額によって決まりますが、収入が少ない場合は65万円です)
白内障の手術費用は単焦点レンズであっても、多焦点レンズであっても確定申告で医療費控除を受けることができます。
医師の指導で購入した眼鏡(治療に必要なもの)の代金なども含まれます。
通院のための費用も認めてもらえます。
白内障だけに限らず、ドラッグストアや薬局で購入した風邪薬なども認められますので、「とにかく病院と薬局の領収書は絶対に捨てないで保存しておく」ことを、強くオススメします。
自営業の人は、毎年の確定申告の時に、医療費控除の手続きをすればいいので簡単ですが、会社の年末調整では医療費控除はできませんので、サラリーマンの人は自分で確定申告をする必要があります。
難しそうに聞こえますが、それほど大変な作業ではありません。
郵送でも受け付けてもらえますし、インターネットを使って行うこともできます。(インターネットで申告するためにはカードリーダーという機器が必要になります。毎年のように確定申告をする人でなければ、郵送でいいかと思います)
ただし、これは所得税の控除(所得税が安くなる制度)ですから、最初から所得税を納税していない人は、手続きをしても意味がありません。
もっとも、自分では所得税を払っていなくても、配偶者や子どもから扶養されている場合は、扶養している人が確定申告をすれば、その人の所得税が安くなります。
たとえば、妻が受け取った領収書を使って、夫が医療費控除を受けることが可能です。
よくわからないという場合は、税務署で相談すれば教えてもらえますので、繰り返しになりますが、「領収書を保存しておく」ことをお忘れなく。
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多焦点レンズの利点はなに?費用は?
白内障の手術で目に入れる眼内レンズには「単焦点レンズ」と「多焦点レンズ」があり、費用は大きく変わってきます。
【単焦点レンズとは】
遠くか、近くかのどちらかに焦点を合わせたレンズです。
本来の人体に備わった目のレンズは、膨らんだり縮んだりして焦点を遠近の両方に合わせる機能がありますが、単焦点レンズには、その機能がありませんから、遠近のどちらかに焦点を合わせることしかできません。
「近くを見るのに便利なレンズ」にするか「遠くを見るのに便利なレンズ」にするか、自分のライフスタイルによって、どちらかを選んで目に入れます。
通常の場合、ピントを遠くに合わせるレンズを入れますので、新聞などを読むときには老眼鏡をかける必要があります。
しかし、健康保険が適用されますので、白内障の手術には一般的に単焦点レンズが使われます。
【多焦点レンズとは】
近くと遠方の両方にピントを合わせることができるように作られたレンズです。
単焦点レンズとは違って通常失われてしまうピント機能を得ることができる最新の高性能レンズです。
近くも遠くも見ることができるので、白内障になる前と同じようにストレスのない視界を取り戻すことができる手術方法です。
メガネにも遠近両用レンズと通常の近眼だけのメガネがありますが、通常のメガネが単焦点レンズであり、遠近両用メガネが多焦点レンズというイメージで考えてください。
ただ、多焦点レンズの場合には、手術後のものの見え方に個人差があり、人によっては、数週間から数ヶ月を要する場合もありますし、光がまぶしく見える人もいます。
また、保険が適用されないので、治療費が高額になります。
それぞれの利点と欠点を主治医からよく聞いて、どちらかを選択しましょう。
多焦点レンズを用いた手術費用
多焦点レンズを用いた白内障手術は、厚生労働省が定めた先進医療に該当するため、手術費用は健康保険が適用されずに、100%自己負担になります。
手術費用は、片眼でおおよそ40万円前後、両眼ではその倍かかりますので、かなりの自己負担になります。
レンズ以外の薬品や検査は、健康保険の対象です。
ちなみに、多焦点レンズを使う白内障の手術費は、高額療養費の対象ではありませんが、医療費控除の対象です。
通常の医療保険では、多焦点レンズを用いた白内障手術では手術給付金は受け取れない可能性が高いのです。
通常の医療保険では、自由診療の場合は保障されないことが多いからです。
もし手術給付金が支給されても、手術費用を全額賄うのは難しいでしょう。
先進医療特約を付加した医療保険に加入している場合
しかし、通常の医療保険に先進医療特約プランを付加していると手術費用が賄えます。
先進医療特約というのは、月に数十~数百円程度の特約料を払えば医療保険にプラスして付加できる特約で、健康保険の対象になっていない先進医療を受けた時に、保険金をもらうことができる特約です。
がんの「陽子線治療」など、先進的な医療には健康保険が適用されず、治療費が数百万円かかることもあります。
そういう先進医療を、費用の心配をせずに受けるために先進医療特約があります。
白内障の多焦点レンズも、この先進医療特約でカバーされる対象ですから、医療保険の先進医療特約を付加していれば高額の自由診療の手術も安心して受けることができます。
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まとめ
白内障の手術費用についてみてきました。
白内障の手術は多焦点レンズにするか、単焦点レンズにするかで大きく費用が違ってきます。
また、日帰りか入院かでも違ってきます。
健康保険が適用される単焦点レンズを使えば、自己負担額は、かかる費用の1割~3割です(現在の年齢や所得によって割合が決まります)。
高額療養費制度を利用すれば、負担は所得で決められた限度額で済みます。
多焦点レンズを使えば、健康保険が適用されませんので、手術費は高額になります。
もし医療保険に加入して先進医療特約を付けていれば、費用を気にすることなく多焦点レンズの白内障手術を受けることができます。
どういう手術をどの時期にするか、手術後はどのようにするか、どのくらいの費用かなど、主治医からよく説明を受けて納得して治療に臨みましょう。